ただ、現役の日本語教師の過半数は五十代以上である。文部大臣認定だった日本語教育能力検定試験は、知らぬ間に民間試験に格下げされ、あたかも無資格であるかのように、新たな国家資格の取得が求められているわけだから、現役教師の多くは不満や怒りを感じている。いくら経験があっても、国が求める水準に達しているかどうか怪しいという烙印を押されてしまったからである。たとえ講習や受験で多額の投資をしても、給与は低いままだろうし、年齢を考えれば数年しか働けないとなれば、多くの現役教師が試験を受けずに、経過措置が終わった段階で退職することだろう。
私は大学で日本語教育を教えていたが、八年間で実際に日本語教師になったのは、知る限りでは一人しかいない。待遇の低さが大きな問題で、男性の場合、たとえ常勤になっても家族を養うことは難しい。
二種類の筆記試験に合格した上に、教育実習を受けなければ、大学や大学院で日本語教育を専攻した学生であっても、登録日本語教員として認められない。これだけハードルを高くしては、新たに日本語教師を目指す若者は、皆無に近くなるのではないか。理想主義を押し通した結果がどうなるかは、五年後の実態を見れば明らかになるだろう。
「青空文庫」の作家、高野敦志の世界
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