その一方で、欧米人の中には、トランプ氏を毛嫌いする若者がいることも分かった。政治に無関心で、トランプ氏を誹謗するマスコミの主張を、鵜呑みにしているだけなのか。アメリカ民主党が戦争屋に乗っ取られていることも知らずに、自由を大切にするのが民主党で、共和党は国家主義の政党だと思い込んでいるのか。小児性愛と虐殺を行ってきた芸能人が多数、逮捕されて処刑されたことを恨みに思い、集合写真で悪魔崇拝のコルナサインをしている欧米人もいた。
今回の狙撃事件で、世界中の軍隊が動き出し、各国に巣くう戦争屋の一斉逮捕が起きるとともに、支配層により独占されてきた世界中の富、ローマ法王や皇室がため込んできた富の、一般市民への配分が行われるという。一定の金額を基本的な収入として渡すベーシックインカムが、実施に移されると言われる。
日本においても、超法規的な外出制限や、預金引きだしの一時停止、停電や、電話およびインターネットの不通が発生するかもしれない。それがもうすぐ起きるのか、アメリカ大統領選挙まで先延ばしされるかは分からないが。
日本国憲法が想定しない、一時的な戒厳令が敷かれた場合、日本人はどう反応するのだろうか。新型コロナウイルスのワクチンが、効果がないどころか、多数の死者を出していることに、ようやく日本人の多くが気づいた。開票もせずに午後八時に当確を出す選挙の茶番と、不正選挙に対する疑惑、保守と言われてきた自民党が、実は国際金融資本の傀儡で、日本人の税金を海外にばらまき、日本人の貧困化を進めていること、憲法改正にしても、韓国統一教会が、戦争屋が支配する韓国を守り、日本を戦争に巻き込むために、自民党を動かしていることが明らかになり、政治不信が絶頂に高まっているので、戒厳令のような外出制限が敷かれても、大きな混乱は起きず、世界的な変革を受け入れるのではないか。
「青空文庫」の作家、高野敦志の世界
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