クレジットカード、住宅ローン、銀行からの借り入れは無効となる。所得税は廃止される。国税庁も廃止される。国家の歳入のために、14％の付加価値税が導入される。ただし、食料品や医薬品、中古品、中古住宅などは無税。高齢者への給付金の増額。裁判や法律関係では、憲法を遵守させる。外国人の市民権は失効し、自国へ強制送還される。それにともない、数百万人の大学での学位が無効となる。ネサラが宣言されてから、120日以内に、大統領選挙と議会選挙が行われる。暫定政府はすべての国家緊急事態を無効とし、憲法に則った形に戻す。監視員選挙を行い、利益団体による不正選挙を防止する。金と銀、プラチナに裏づけられたレインボー通貨を発行する。アメリカでの出生証明書の売買を禁止する。憲法に則った新銀行システムの創設。連邦準備制度の廃止。金融上のプライバシーを回復させる。憲法に基づいて、裁判官と弁護士を再教育する。アメリカ政府の攻撃的な軍事行動を停止する。世界平和を確立する。巨額な金を人道的な目的に投入する。抑圧されてきた6000余りの特許、フリーエネルギー装置、反重力、音響ヒーリングマシンなどを公開する。
以上は先述のTelegramで明らかにされたアメリカの場合であるが、日本もこれに準じた根本的な改革が行われる可能性がある。ただし、日本人の場合には、隷属と収奪に慣れきっており、世界が大きく変わろうとしているこの時期に、上記のような情報をすべて陰謀論と信じ込んでいる。そればかりか、日本人の生活を極限まで破壊しようとする政府を、盲目的に支持し続けている。
海外のような覚醒が日本で起こらなければ、日本人の生活は極度に貧困化し、税金は大企業と海外の資産家のために投入される悪夢が、今後も持続しかねない。要は日本人が、日本人のための豊かな生活を取り戻したいか、そのために行動を起こすかにかかっている。
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